静岡文化芸術大学/Shizuoka University of Art and Culture お問い合わせ 交通アクセス
トップページ > 教育(学部・大学院) > 教員紹介 >
ここから本文です

森 俊太 MORI Shunta

文化政策学科長、教授

文化政策学部 文化政策学科

E-mailアドレス f8#7mori@suac.ac.jp

出身地

東京都

学歴

カリフォルニア大学サンタクルズ校大学院社会学研究科博士課程修了

学位

Ph.D.(カリフォルニア大学 社会学)

経歴

カリフォルニア大学サンタクルズ校助手、助教、講師
インパクト・ジャパン株式会社(人材開発コンサルタント)
静岡理工科大学 国際文化センター・企画室
いわき明星大学人文学部社会学科助教授
コロラド・カレッジ社会学科/アジア研究学科客員教授

担当授業分野

現代社会と人権、社会調査法、地域社会論(社会変動)、社会理論 など

研究分野

比較社会学、社会問題の理論・調査法

研究テーマ

社会変動と日本社会

研究業績

著書

・「日常生活と生きがいの関係」(『生きがいの社会学』、弘文堂、2001)

・「学びの場での女と男」(『男女共生の社会学』、学文社、1999)

・「インタビュー調査とリアリティ構成―日本人留学生の社会構築」(『<社会>を読み解く技法:質的調査法への招待』、福村出版、1997)

論文・解説

・「男性にとっての男女共同参画について―男性の仕事と家庭(家事・子育て等)の両立について―」(研究団体 特定非営利活動法人はままつ子育てネットワークぴっぴ、静岡県男女共同参画センターあざれあ発行、2007)

・“What Happens When They Come Back: How Japanese Young People with Foreign University Degrees Experience the Japanese Workplace”(Mathews & White eds. Japan's Changing Generations:Are Young People Creating a New Society? RoutledgeCurzon、2003)

・「勤労者調査からみたワーク・ライフ・バランスの実態」(『静岡県内のワーク・ライフ・バランスの実態と支援に関する調査研究報告書』、静岡県労働者福祉基金協会 静岡ワークライフ研究所、2009)

その他の活動

(財)静岡県労働者福祉基金協会ワークライフ研究所にての社会調査研究

受賞歴

アボット賞(コロラド・カレッジ社会学科最優秀卒業生賞、1982)
Phi Beta Kappa(米国優等学生協会、1982)
カリフォルニア大学理事会奨学生(1982~1983)

所属学会・団体

American Sociological Association、Japan Anthropology Workshop、多文化関係学会、日本教育社会学会、日本社会学会、IDE大学協会 など

社会的活動

静岡県情報公開審査会委員(2009~)、浜松市男女共同参画苦情処理検討委員会委員(2008~)、NPO法人はままつ子育てネットワークぴっぴ理事(2008~)、財団法人静岡県労働者福祉基金協会静岡ワークライフ研究所研究員(2004~) など

メッセージ

教育機関や企業、公共機関などを対象にした、社会学的な視点からの英語による教育や研修

 大学学部および大学院はアメリカで学び、また大学院の単位取得後、研究助手、助教や講師として教育の経験もあります。英国に本拠を置く企業研修会社にて国内外の企業を対象とした講師をしていた際には、主に日本の大手企業の多国籍・異文化チーム部門の、チームワークやリーダーシップ、問題解決能力育成の研修を担当しました。さらに、イタリア、イスラエルに長期滞在しており、比較社会・比較文化的な視点を養う機会を多く持ちました。このような経歴を踏まえ、英語と日本語の両国語で教育や研修ができます。たとえば、日本に来る留学生の教育や、外国人社員の研修、英語圏またはヨーロッパ圏に行く日本人の準備教育などに対する援助が考えられます。

男女共同参画に関する助言・提案

 静岡県、浜松市、磐田市など県内の多くの自治体で、男女共同参画に関する委員会委員や講演などの仕事をしてきました。また、子育て支援のNPOや県内のシンクタンクによる、勤労者と企業を対象にした子育てや父親の家事育児参加の調査・研究の実施と分析も担当しました。したがって、男女共同参画やジェンダーに関する内容であれば、様々な貢献が可能です。

社会問題に関する調査設計の助言・提案

 県内の勤労者や企業を対象とした研究を行うシンクタンクに、数年間中心的な立場で関わっています。また、今まで、定量的(統計的)な調査方法と、面接聞き取りや参与観察調査などの定性的な調査方法の両方を使い調査研究を行っていますが、最も得意とする方法はいわゆるインタビュー調査法と呼ばれる面接聞き取り調査方法です。さらに、様々な「社会問題」の研究については、一般的な原因究明型の調査だけではなく、問題が構築される背景や過程の調査を重視する多面的な研究をしていますので、「社会問題」についての調査研究の方法や取り組む態勢についての助言や提案などができます。