ホーム > 学部・大学院 > 教員紹介 > 文化政策学部 教員紹介 > 森 俊太

教員紹介


森 俊太

MORI Shunta
 

文化政策学部長 教授

文化政策学部 文化政策学科
大学院 文化政策研究科
E-mailアドレス f8#7mori@suac.ac.jp
出身地 東京都
学歴 カリフォルニア大学サンタクルズ校大学院社会学研究科博士課程修了
学位 Ph.D.(カリフォルニア大学 社会学)
経歴 カリフォルニア大学サンタクルズ校助手、助教、講師
インパクト・ジャパン株式会社 アウトドア研修人材開発コンサルタント
静岡理工科大学 国際文化センター・企画室
いわき明星大学人文学部社会学科助教授
コロラド・カレッジ社会学科/アジア研究学科客員教授
静岡文化芸術大学助教授(2000年)、教授(2004年から)
資格 専門社会調査士
担当授業分野 社会学、社会理論、多様性と社会的包摂、社会調査特論 など
研究分野 社会変動、比較社会、社会問題論、社会的包摂
研究テーマ 多様化と格差化
研究業績 著書
「キャンパスライフ:現代日本の大学生にとっての大学の意義」(『若者と現代社会』、学文社、2005年)
「日常生活と生きがいの関係」(『生きがいの社会学』、弘文堂、2001年)
「学びの場での女と男」(『男女共生の社会学』、学文社、1999年)
“What Happens When They Come Back: How Japanese Young People with Foreign University Degrees Experience the Japanese Workplace”(Mathews & White eds. Japan's Changing Generations: Are Young People Creating a New Society? (RoutledgeCruzon, 2003)

論文・解説
「勤労者アンケート調査から見た、静岡県における雇用・労働・人材育成を取り巻く諸問題の現状と政策課題」(公益財団法人静岡県労働者福祉基金協会ワークライフ研究所、2014年)
 「学期制度と教育効果:日米大学の比較」(『静岡文化芸術大学紀要』 3号、2003年)

その他の活動
(財)静岡県労働者福祉基金協会ワークライフ研究所にての社会調査研究
受賞歴 アボット賞(コロラド・カレッジ社会学科最優秀卒業生賞、1982年)
Phi Beta Kappa(米国優等学生協会、1982年)
カリフォルニア大学理事会奨学生(1982年から1983年)
所属学会・団体 American Sociological Association、Japan Anthropology Workshop、多文化関係学会、日本教育社会学会、日本社会学会、IDE大学協会 など
社会的活動 静岡県情報公開審査会委員(2009年から)、静岡県男女共同参画会議委員(2013年から)、浜松市男女共同参画審議会委員長(2013年から)、NPO法人はままつ子育てネットワークぴっぴ理事(2008年から)、公益財団法人静岡県労働者福祉基金協会静岡ワークライフ研究所客員研究員(2004年から)、一般財団法人国際教育文化交流協会評議員、国土交通省中部地方整備局事業評価監視委員会委員(2014年から) など

 

メッセージ

多様性と社会的包摂についての調査・研究・教育活動

主に日本社会の変化について、多様化、格差化、自己肯定感などの視点から取り上げて調査研究し、成果を大学および大学院の授業で取り上げています。また、最近は特に、教育や就労機会の格差、貧困、雇用制度、災害被害、また性的指向、障がいなどについて、人権や社会的バリアフリーの視点から調査研究に取り組んでいます。このようなテーマについて関心を持つ学生諸君や社会人の方々と、是非、共に学び活動をしたいと願っています。
 

教育機関や企業、公共機関などを対象にした、社会学的な視点からの英語による教育や研修

大学学部および大学院はアメリカで学び、また大学院の単位取得後、研究助手、助教や講師として教育の経験もあります。英国に本拠を置く企業研修会社にて国内外の企業を対象とした講師をしていた際には、主に日本の大手企業の多国籍・異文化チーム部門の、チームワークやリーダーシップ、問題解決能力育成の研修を担当しました。さらに、イタリア、イスラエルに長期滞在しており、比較社会・比較文化的な視点を養う機会を多く持ちました。このような経歴を踏まえ、英語と日本語の両国語で教育や研修ができます。たとえば、日本に来る留学生の教育や、外国人社員の研修、英語圏またはヨーロッパ圏に行く日本人の準備教育などに対する支援ができます。
 

男女共同参画に関する助言・提案

静岡県、浜松市、磐田市など県内の多くの自治体で、男女共同参画に関する委員会委員や講演などの仕事をしてきました。また、子育て支援のNPOや県内のシンクタンクによる、勤労者と企業を対象にした子育てや父親の家事育児参加の調査・研究の実施と分析も担当しました。したがって、男女共同参画やジェンダーに関する内容であれば、様々な支援が可能です。
 

社会問題に関する調査設計の助言・提案

県内の勤労者や企業を対象とした研究を行うシンクタンクに、数年間中心的な立場で関わっています。また、今まで、量的(統計的)な調査方法と、面接聞き取りや参与観察調査などの質的な調査方法の両方を使い調査研究を行っていますが、最も得意とする方法はいわゆるインタビュー調査法と呼ばれる面接聞き取り調査方法です。さらに、様々な「社会問題」の研究については、一般的な原因究明型の調査だけではなく、問題が構築される背景や過程の調査を重視する多面的な研究をしていますので、「社会問題」についての調査研究の方法についての助言や提案などができます。

ページの先頭へ戻る