ゼミ紹介・卒業研究演習

ゼミ紹介

林左和子教授とゼミ学生の集合写真の画像

地域の課題を解決するために図書館に何ができるかを考える

ゼミ生全員で取り組んでいるのが、浜松市立湖東中学校での「UD絵本講座」です。「UD絵本とは皆が楽しむことのできる絵本」ということを、どう中学生に説明するかを皆で考えます。先輩学生の説明資料はあるのですが、それはあくまで参考資料で、毎年自分たちで説明資料を作成しています。この経験は、卒業論文にも活きています。卒業論文のテーマは、図書館に関するものですが、経営や政策などの文化政策学科での学びを反映させたものとなっています。

図書館情報学
林 左和子 教授

ゼミ生の声

将来の夢は図書の仕事に関わること
人に役立つ情報を発信していきたい

デジタル化が進む中で「公共図書館の担うべき役割とは何か」について学んでいます。ユニバーサルデザインについても理解を深めながら、その意義を広めるために中学生向けの講座を開くなど学外に出てアウトプットする機会も多いです。情報を出す側に必要な力やわかりやすく伝える力がつきました。

文化政策学科3年 三重県立宇治山田商業高校出身
鈴木莉菜

※学生の学年表記は取材時(2019年度)のものです。
文化政策学科3年鈴木莉菜さん画像

卒業研究演習一覧

マーケティング視点で社会と向き合う

担当教員 : 森山一郎 教授
経営やマーケティング分野の研究を行います。常に消費者の立場で発想し、それを具体的な行動につなげていく、このような姿勢を養うために、講義等で身につけた知識を現実社会の様々な課題に対して活用していきます。

メディア・消費文化から社会を見る

担当教員:加藤裕治 教授
メディアや消費の文化と日常文化が分かち難く結びついている現代社会の状況を理解し、その課題を明らかにしていきます。ゼミでは社会学を中心とした方法や研究をもとに、各自の研究テーマに取り組むことになります。

社会の中の人間の心に関する研究

担当教員:小杉大輔 教授
まず、心理学の研究法について、グループで体験的に学びます。そして、社会心理学を中心とした最新の研究動向を参考に、各自で研究テーマを決定し、調査を実践していきます。

行動や政策についての経済学的研究

担当教員:鈴木浩孝 教授
消費者や企業にとっての合理的行動をベースに、社会にとって望ましい状態を実現するためのルールや産業政策について、経済学の見地から客観的に考えていきます。

公共政策の分析と評価

担当教員:田中 啓 教授
ゼミ生は2年間をかけて行政や政策に関する専門的知識と政策分析・評価の理論や技法を学びます。また公共政策におけるNPOや社会起業家の役割にも注目しており、その具体例や運営手法も取り上げています。

情報技術を活用した社会の研究

担当教員:野村卓志 教授
生活の質を向上させるための社会システムを考えるのが文化政策です。そこで、情報技術を生かした社会を作るにはどうするかをテーマとして、各学生は研究を進めています。

公共図書館を通して地域を見る

担当教員:林 左和子 教授
公共図書館を研究するにはその地域についても知る必要があります。図書館を通して地域にアプローチし、地域のために図書館は何ができるかを考えることを目標としています。

都市・地域計画、まちづくりの研究

担当教員:藤井康幸 教授
都市・地域の計画、まちづくりは間口が広く、幅広いトピックの学習、分析から入り、卒業論文に向けて関心分野を絞り込んでいきます。事例研究とフィールドワークを重視します。

中山間地域についての社会学的研究

担当教員:舩戸修一  教授
ゼミでは、まずフィールドワークを通して中山間地域(農山村社会)の現状や課題を社会学的に把握することを学びます。そして各自で研究テーマを設定し、入念な現地調査をしたうえで、中山間地域を社会学的に分析します。

社会問題、社会変動に関する研究

担当教員:森 俊太 教授
社会問題や社会変化の原因、プロセス、影響などを、制度や文化を比較しながら研究します。綿密な調査と論理的な発表の繰り返しにより、学生の実力を向上させます。

経済史・産業史から現代を見る

担当教員:四方田雅史 教授
経済学・経営学の基本的な考え方を学ぶとともに、これまで経済・産業・企業がどのような変遷をたどり、その背景にある経済・経営的要因について分析し、討論します。

経営戦略論、組織論を切り口に企業を研究

担当教員 : 曽根秀一 准教授
経営学とりわけ、経営戦略論、組織論、経営史の視点から現代社会において重要な位置を占める大小さまざまな「企業(会社)」について、理論及びフィールドワークも交えながら、研究を進めていきます。

社会の諸問題に関する公法学的研究

担当教員 : 村中洋介 講師
公法学(憲法、行政法)を中心に研究を行います。人権や憲法改正といった広いテーマから、地方自治、災害・防災法制や路上喫煙防止条例といった身近な課題まで、研究対象として扱います。